「男性の育休取得って進んでいるの？」「世の男性は実際に取っているの？」という疑問にお答えする形で、今日は男性の育児休暇についてお話ししたいと思います。
私は普通のアラサーです。結婚・出産したらパートナーにも育休を取ってもらって、一緒に子育てを楽しみながら、育児の負担や不安を少しでも減らしたい…というのが正直な私の思いです。
でも、まだまだ男性の育休に対しては、諸手を上げてOKといえる職場も少ないのではないかと考えています。
そんな男性の育休について、私が周りの先輩たちからもらったアドバイスを今回ご紹介します。「男性の育休ってどうすれば良いんだろう？」と悩んでいる方々に向けて具体的な経験談やメリットをシェアしていきます。
なぜ今男性の育休が注目されているのか？夫婦で考えるべき理由
育児休暇制度の大切さを考えるとき、まずは家族全体の幸せと絆をどう深めるか、ということが重要です。
特に最近は、男性が育休を取ることが少しずつ当たり前になりつつありますが、育休制度の理解も進んでいます。夫婦で育児に関わることで、子どもだけでなく、私たち自身もたくさんの学びや成長を得られるはずです。
社会的な背景を少し見てみると、男性の育休取得率は徐々に増えてきています。
例えば、厚生労働省のデータによると、2020年には男性の育休取得率が12.65%だったのが、2021年には17.13%に増加しました（参考: 厚生労働省 育児休業取得率の推移）。
このように、男性による育休取得率は少しずつですが着実に増えてきています。このように少しずつですが着実に増えてきています。
政府や企業も男性の育休取得を後押ししていて「パパも育児に関わることが子どもの成長にとってとても大切だ」という認識が広まってきています。
男性が育休を取るメリット｜家庭・仕事・社会へのプラス効果
家庭内での絆の強化
パートナーが育休を取ることで、パパとしての役割を果たしながら、子どもの成長に直接関わることができます。私の友人は「育休中に子どもの初めての一歩に立ち会えたことが本当に嬉しかった」と話してくれました。子どもの成長を一緒に共有することで、家族全体の絆が強くなるんです。
また夫婦間の絆もちろん深まります。会社の先輩が言っていたのですが「育休中に夫が家事や育児を積極的に手伝ってくれたことで、メンタルが安定できた」とのこと。こうしてお互いに協力することで、感謝の気持ちも自然と増えますよね。
パートナーへのサポート
育児は、特に初めての場合、不安やストレスがつきものです。パートナーが育休を取ってくれることで、その負担を分け合うことができます。「育児を一人で抱え込まない」という環境は、大きな安心感を与えてくれます。
自分自身の成長を感じることができる
育児を通して得られるのは、家族との絆だけではありません。育休を取る男性自身も、育児を通じて成長できます。
私の上司は「育休中に子どもの成長を間近で見ることで、自分の働き方についても考え直すきっかけになった」と話してくれました。育児を経験することで、新しい視点が得られ、それが仕事にも良い影響を与えることが多いそうです。
どのくらい取れる？取得期間と制度の仕組みを解説
法律では、育休は子どもが1歳になるまで取れるようになっていて、場合によっては延長も可能です。でも、実際にはどのくらい取るのが良いのでしょうか？
調べてみたところ、女性の平均育休取得期間は約10ヶ月であるのに対し、男性の平均育休取得期間はわずか1ヶ月程度と言われています。この差はまだ大きく、男性が育休を取ることに対する職場や社会の理解が十分ではないことが影響しているかもしれません。
しかし、積極的に男性の育児休暇を推奨する企業も出てきています。例えば、ソニーやユニクロでは、男性が最大1年間の育休を取得できる制度が整っているとのこと。
友人の会社でも、同様に男性が1年間の育休を取得でき、そのうちの数ヶ月間を積極的に取る社員が増えているそうです。
転職活動のタイミングで、OpenWorkなどの企業レビューサイトを見て、このような福利厚生が整っている会社を探し出すこともとても大切ですね。
多くの男性が抱えている不安とは？よくある悩みと解決策
男性の育休：職場の理解を得れるか不安
育休を取るためには、会社との話し合いが大切です。育休を取りやすい企業も増えてきていますが、多くの会社はまだ育児休暇のスタートラインということも。職場の理解を得ることはとても大変な作業だとも思われますが、具体的なステップを踏むことで効果的に進められます。
例えば、「育休の相談をする際には、事前に具体的な育休計画を立てて話すとスムーズに進む」と上司からアドバイスをもらいました。
過去に育休を取得していた同僚は「上司に自分の役割をどのように代替するかを具体的に提案したことで、理解を得やすくなった」と話していました。
育休の目的や家族での計画をしっかり説明し、職場でのフォローアップの方法も提案することができれば、上司や同僚の理解を得やすくなるそうです。
経済的な不安への対策方法とは？
育児休暇中の助成金や家計の管理についての不安は、育休を取る際の大きな壁です。でも、育休中の給付金制度をうまく活用することで、生活費の負担を軽減することができるようです。
私の同級生も「育休中の給付金を活用して家計管理を見直したら、経済的不安を少し解消できた」と話していました。また、自治体や企業の育児支援制度を利用することで、さらに負担を軽減することもできるとのこと。
代表的な助成金制度についていくつか紹介しますね。
育児休業給付金
雇用保険から支給される助成金で、育児休業中に一定の収入を確保することができます。最大67%の給与が支給されます。
児童手当
子どもが15歳になるまでの間、定期的に支給される手当で、育児費用の一部をサポートします。
育児支援手当（自治体による）
各自治体が提供する育児支援手当で、育児をサポートするための金銭的支援です。支給額や条件は自治体によって異なります。
出産育児一時金
出産にかかる費用を補助するために支給される一時金で、健康保険から支給されます。
企業独自の育児支援プログラム
一部の企業では、独自の育児支援手当を設けており、育休取得を後押しするための金銭的サポートを提供しています。
男性の育休の取り方｜申請方法とスムーズに進めるためのポイント
男性が育休を取ろうと思っても、「実際どうやって申請するの？」「会社にどう伝えればいいの？」と不安になる方は多いです。ここでは、男性の育休取得までの流れと、スムーズに進めるためのコツを解説します。
1. 会社の育休制度と就業規則を確認する
まずは自分の勤務先で定められている育児休業制度を確認しましょう。法律で定められた 育児・介護休業法 がベースになりますが、企業ごとに独自のルールや手当がある場合もあります。就業規則や人事部のガイドラインを確認することが第一歩です。
2. 配偶者と取得時期・期間を話し合う
男性の育休は「夫婦でどう分担するか」がとても重要です。出産直後にまとめて休むのか、仕事の区切りに合わせて分割して取得するのかなど、家庭の事情に合わせた計画を立てましょう。
3. 上司や人事に早めに相談する
育休の申請は 原則1か月前まで に会社へ申し出る必要があります。ただし業務の引き継ぎや職場の調整があるため、できるだけ早めに相談するのがベストです。「子どもが生まれる予定日」「取得したい期間」「復帰予定」などを整理して伝えるとスムーズです。
4. 申請書類を提出する
多くの企業では「育児休業申出書」などの正式な書類提出が必要です。会社によってはオンラインで申請できる場合もあります。提出後は、人事部が雇用保険関連の手続きを進め、育児休業給付金を受け取れる準備が整います。
5. スムーズに進めるためのポイント
引き継ぎ計画を明確にする：自分の業務内容を整理し、誰に何を任せるかをリスト化する。
上司や同僚への配慮を忘れない：事前に周囲へ共有しておくと理解が得やすい。
柔軟に対応する姿勢を示す：業務の都合で調整が必要になることもあるため、協力的な態度が大切。
まとめ: 男性の育休について、夫婦で考えることの意味
育休を夫婦で考えることは、家族全体の幸せにつながります。育児は一人で行うものではなく、夫婦で支え合うことで、子どもにも安心感を与えることができます。
育休を取った先輩たちの話を聞いても「育休を通じて夫婦間のコミュニケーションが増え、家族全体の関係がより良くなった」という話をよく聞きました。
私自身もお互いに育休を取って子どもとの時間を大切にできるように、パートナーとよく相談していこうと思います。
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